電気設備の技術基準の解釈（以下，電技解釈）の総則，発電所・蓄電所・変電所，電線路の規定を扱う。最大使用電圧と絶縁耐力試験，接地工事の種類とB種接地抵抗値，機械器具の接地と保護装置，さく・へいの高さ，常時監視をしない発電所，荷重と支線，架空電線の高さ，地中電線路が対象である。令和8年4月1日現在効力のある法令（電技解釈を含む）に基づき試験対策用に独自に作成した学習ノートであり，公式の資料ではない。
1. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，公称電圧6 600 Vの中性点非接地式高圧架空電線路の電路について，交流電圧を電路と大地との間に加える方法で絶縁耐力試験を行う。このとき加える試験電圧の値[V]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
最大使用電圧は公称電圧に1.15/1.1を乗じて，6 600 × 1.15/1.1 = 6 900 Vとなる（電技解釈第1条，1-1表）。7 000 V以下の交流の電路であるから，試験電圧は最大使用電圧の1.5倍で，6 900 × 1.5 = 10 350 Vとなる（第15条，15-1表）。9 900は公称電圧に1.5倍を乗じたもの，8 625は7 000 Vを超える電路の1.25倍を用いたもの，6 900は最大使用電圧そのもの，11 385は1.1で除すのを忘れたものである。
2. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，公称電圧6 600 Vの高圧受電設備に使用する高圧CVケーブルの絶縁耐力試験を直流電圧で行う。電路と大地との間に加える直流の試験電圧の値[V]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
最大使用電圧は6 600 × 1.15/1.1 = 6 900 V，交流の試験電圧はその1.5倍の10 350 Vである。電線にケーブルを使用する交流の電路では，交流の試験電圧の2倍の直流電圧を10分間加えることができるので，10 350 × 2 = 20 700 Vとなる（電技解釈第15条第二号）。10 350は交流の値のまま，17 250は1.25倍を用いたもの，19 800は公称電圧から計算したもの，22 770は1.1で除すのを忘れたものである。
3. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，公称電圧33 000 Vの中性点抵抗接地式の特別高圧電路（変圧器及び機械器具を除く）の絶縁耐力試験を交流で行う。試験電圧の値[V]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
最大使用電圧は33 000 × 1.15/1.1 = 34 500 Vで，7 000 Vを超え60 000 V以下の電路に当たる。多重接地の中性線をもつ15 000 V以下の電路ではないので，試験電圧は1.25倍の34 500 × 1.25 = 43 125 Vとなる（10 500 V以上）（電技解釈第15条，15-1表）。51 750は1.5倍，37 950は1.1倍，31 740は多重接地の電路の0.92倍を用いたもの，41 250は公称電圧に1.25倍を乗じたものである。
4. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，公称電圧77 000 Vの中性点抵抗接地式の特別高圧電路（整流器に接続しないもの）の絶縁耐力試験を交流で行う。試験電圧の値[V]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
最大使用電圧は77 000 × 1.15/1.1 = 80 500 Vである。60 000 Vを超える中性点接地式電路で最大使用電圧が170 000 V以下であるから，15-1表の「上記以外」に当たり，試験電圧は1.1倍の80 500 × 1.1 = 88 550 Vとなる（75 000 V以上）（電技解釈第15条）。80 500は最大使用電圧そのもの，84 700は公称電圧に1.1倍を乗じたもの，57 960と51 520は170 000 Vを超える中性点直接接地式電路の0.72倍，0.64倍を誤って用いたものである。
5. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，公称電圧154 000 Vの中性点直接接地式架空送電線路の電路の絶縁耐力試験を交流で行う。この電路は発電所，蓄電所又は変電所に施設するものではない。試験電圧の値[V]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
最大使用電圧は154 000 × 1.15/1.1 = 161 000 Vである。中性点接地式電路であるが，最大使用電圧が170 000 Vを超えないので0.72倍・0.64倍の区分には当たらず，「上記以外」の1.1倍が適用され，161 000 × 1.1 = 177 100 Vとなる（電技解釈第15条，15-1表）。115 920は0.72倍，103 040は0.64倍を誤って適用したもの，241 500は1.5倍，201 250は中性点非接地式電路の1.25倍を用いたものである。
6. 変電所に施設する公称電圧275 000 Vの電路で，中性点が直接接地されているもの（整流器に接続しないもの）の絶縁耐力試験を，「電気設備技術基準の解釈」の15-1表に規定する交流の試験電圧で行う。試験電圧の値[V]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
最大使用電圧は275 000 × 1.15/1.1 = 287 500 Vで170 000 Vを超える。中性点が直接接地されている発電所，蓄電所又は変電所若しくはこれに準ずる場所に施設するものは0.64倍であるから，287 500 × 0.64 = 184 000 Vとなる（電技解釈第15条）。207 000は変電所以外の中性点直接接地式電路の0.72倍，176 000は公称電圧に0.64倍を乗じたもの，316 250は1.1倍，359 375は1.25倍を用いたものである。
7. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，公称電圧3 300 Vの三相誘導電動機（回転変流機ではない）の絶縁耐力試験を，巻線と大地との間に直流電圧を連続して10分間加える方法で行う。この直流の試験電圧の値[V]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
最大使用電圧は3 300 × 1.15/1.1 = 3 450 Vで，7 000 V以下の回転機の交流試験電圧は1.5倍の5 175 Vである（電技解釈第16条第2項，16-2表）。回転変流機を除く交流の回転機では，その1.6倍の直流電圧で試験できるので，5 175 × 1.6 = 8 280 Vとなる。5 175は交流の値のまま，10 350はケーブルの2倍と混同したもの，7 920は公称電圧から計算したもの，9 108は1.1で除すのを忘れたものである。
8. 公称電圧6 600 V，周波数50 Hzの高圧電路に接続する3心CVケーブルがあり，1心当たりの対地静電容量は0.45 μFである。このケーブルの3心を一括した導体と大地との間に，「電気設備技術基準の解釈」に規定する交流の試験電圧を加えて絶縁耐力試験を行う。このとき，ケーブルに流れる充電電流の値[A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，試験回路の損失は無視するものとする。
試験電圧は6 600 × 1.15/1.1 × 1.5 = 10 350 Vである（電技解釈第15条）。3心一括と大地間の静電容量は3 × 0.45 = 1.35 μFであるから，I = 2πfCV = 2π × 50 × 1.35 × 10⁻⁶ × 10 350 ≒ 4.39 Aとなる。1.46は1心分の静電容量だけを用いたもの，2.80は公称電圧6 600 V，2.93は最大使用電圧6 900 Vを加えたとしたもの，7.60は不要な√3を乗じたものである。
9. 公称電圧6 600 V，周波数50 Hzの高圧電路に接続する3心CVケーブル（1心当たりの対地静電容量0.45 μF）について，3心を一括した導体と大地との間に「電気設備技術基準の解釈」に規定する交流の試験電圧を加えて絶縁耐力試験を行う。この試験に用いる試験用変圧器に必要な容量の値[kV･A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，容量は試験電圧と充電電流の積で求め，試験回路の損失は無視するものとする。
試験電圧V = 6 600 × 1.15/1.1 × 1.5 = 10 350 V（電技解釈第15条），静電容量は3心一括で1.35 μFである。充電電流I = 2π × 50 × 1.35 × 10⁻⁶ × 10 350 ≒ 4.39 Aとなり，所要容量はVI = 10 350 × 4.39 ≒ 45.4 × 10³ V･A，すなわち45.4 kV･Aとなる。15.1は1心分の静電容量だけで計算したもの，18.5は公称電圧6 600 Vで計算したもの，78.7は√3を乗じたもの，136は3倍を重ねたものである。
10. 高圧電路と低圧電路とを結合する変圧器の低圧側の中性点にB種接地工事を施す。高圧側電路の1線地絡電流が5 Aで，混触時に高圧電路を自動的に遮断する装置を設けない場合，「電気設備技術基準の解釈」に基づくB種接地工事の接地抵抗値の最大値[Ω]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
自動的に高圧電路を遮断する装置を設けない場合，B種接地工事の接地抵抗値は150/I_g以下とする（電技解釈第17条第2項，17-1表）。よって150/5 = 30 Ωとなる。60は1秒を超え2秒以内に遮断する場合の300/I_g，120は1秒以内に遮断する場合の600/I_g，150は1線地絡電流で除さなかったもの，750は除すべきところを乗じたものである。
11. 公称電圧6 600 Vの中性点非接地式高圧電路があり，同一母線に接続される高圧架空電線路（三相3線式，電線にケーブルを使用しないもの）の回線延長の合計が50 km，電線にケーブルを使用する高圧電路の線路延長の合計が4 kmである。この電路の1線地絡電流I_g[A]を，次の計算式で求めた値として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。 I_g = 1 + (V'L/3 − 100)/150 + (V'L'/3 − 1)/2 ただし，V'は公称電圧を1.1で除した電圧[kV]，Lは架空電線路の電線延長[km]，L'はケーブルの線路延長[km]とし，計算結果は小数点以下を切り上げるものとする。
V' = 6.6/1.1 = 6 kVである。電線延長Lは三相3線式であるから回線延長の3倍で，L = 3 × 50 = 150 kmとなる。ケーブルの線路延長L'は3倍しない。I_g = 1 + (6 × 150/3 − 100)/150 + (6 × 4/3 − 1)/2 = 1 + 1.33 + 3.5 ≒ 5.83となり，切り上げて6 Aとなる（電技解釈第17条第2項第二号，17-2表）。5は回線延長50 kmをそのままLとしたもの（第2項が0となり4.5），7はV'の代わりに6.6 kVを用いたもの（6.43），10は第3項を2で除さなかったもの（9.33），14はケーブルの線路延長も3倍したもの（13.8）である。
12. 公称電圧6 600 Vの中性点非接地式高圧電路（同一母線に接続される三相3線式高圧架空電線路の回線延長の合計50 km，ケーブルを使用する高圧電路の線路延長の合計4 km）と低圧電路とを結合する変圧器がある。混触時に1秒を超え2秒以下で自動的に高圧電路を遮断する装置を設けるとき，「電気設備技術基準の解釈」に基づくB種接地工事の接地抵抗値の上限[Ω]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，1線地絡電流は17-2表の計算式 I_g = 1 + (V'L/3 − 100)/150 + (V'L'/3 − 1)/2（V' = 公称電圧/1.1 [kV]，L = 架空電線路の電線延長[km]，L' = ケーブルの線路延長[km]，小数点以下切り上げ）により求めるものとする。
L = 3 × 50 = 150 km，L' = 4 km（ケーブルは3倍しない），V' = 6 kVより，I_g = 1 + (6 × 150/3 − 100)/150 + (6 × 4/3 − 1)/2 ≒ 5.83で，切り上げて6 Aとなる（電技解釈第17条第2項第二号，17-2表）。1秒を超え2秒以下で遮断する装置を設ける場合は300/I_gであるから，300/6 = 50.0 Ωとなる（17-1表）。25.0は遮断装置を設けない場合の150/I_g，100は1秒以下の600/I_gを用いたもの，60.0は回線延長をそのまま用いてI_g = 5 Aとしたもの，42.9はV'の代わりに6.6 kVを用いてI_g = 7 Aとしたものである。
13. 使用電圧100 Vの単相2線式低圧電路があり，変圧器の低圧側の1端子にはB種接地工事が，この電路に接続した電動機の金属製外箱にはD種接地工事を施してある。接地抵抗値はB種接地工事が15 Ω，D種接地工事が35 Ωである。この状態で，電動機の内部で非接地側の電線が外箱に完全地絡した。このときの外箱の対地電圧の値[V]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，接地抵抗値以外のインピーダンスは無視するものとする。
地絡電流はB種接地とD種接地の接地抵抗を直列に通って流れるので，I = 100/(15 + 35) = 2 Aである。外箱の対地電圧はD種接地抵抗の電圧降下で，V = 2 × 35 = 70 Vとなる（接地工事は電技解釈第17条，第24条，第29条）。30はB種接地抵抗の電圧降下，42.9は100 × 15/35，100は分圧を考えなかったもの，233は100 × 35/15としたものである。
14. 高圧電路と結合する変圧器の低圧側の1端子にB種接地工事を施した使用電圧100 Vの単相2線式低圧電路がある。高圧側電路の1線地絡電流は4 Aで，混触時に高圧電路を自動的に遮断する装置は設けておらず，B種接地工事の接地抵抗値は「電気設備技術基準の解釈」で許容される最大の値に等しい。この電路に接続した機器の金属製外箱にはD種接地工事が施され，D種接地工事の接地抵抗値が50 Ωである。機器内部で非接地側の電線が外箱に完全地絡したときの外箱の対地電圧の値[V]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，接地抵抗値以外のインピーダンスは無視するものとする。
遮断装置がないのでB種接地工事の接地抵抗値はR_B = 150/I_g = 150/4 = 37.5 Ωである（電技解釈第17条第2項，17-1表）。外箱の対地電圧は100 × 50/(37.5 + 50) ≒ 57.1 Vとなる。42.9はB種接地抵抗側の電圧，40.0はR_B = 300/I_g = 75 Ω，25.0はR_B = 600/I_g = 150 Ωと誤ったもの，100は分圧を考えなかったものである。
15. 中性点接地式高圧電線路と低圧電路とを結合する変圧器について，土地の状況により変圧器の施設箇所ごとにB種接地工事を施すことが困難なため，共同地線を設けて2以上の施設箇所に共通のB種接地工事を施す。接地箇所数が15，1線地絡電流が6 Aのとき，「電気設備技術基準の解釈」に基づき，接地線を共同地線から切り離した場合の各接地工事の接地抵抗値として許容される最大の値[Ω]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
各接地工事の接地抵抗値はR = 150n/I_g以下で，300 Ωを超える場合は300 Ωとする（電技解釈第24条第3項第四号ホ）。150 × 15/6 = 375 Ωは300 Ωを超えるので，上限は300 Ωとなる。375は300 Ωの上限を忘れたもの，25は接地箇所数nを乗じなかったもの，750と1 500は150の代わりに300，600を用いたものである。
16. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」における「最大使用電圧」の定義の一部である。 最大使用電圧とは，通常の使用状態において電路に加わる最大の(ｱ)をいう。使用電圧が標準規格の公称電圧に等しい電路においては，使用電圧に係数を乗じた電圧とし，その係数は使用電圧が1 000 V以下では(ｲ)，1 000 Vを超え500 000 V未満では1.15/1.1である。それ以外の電路においては，電路の電源となる機器の定格電圧（電源となる機器が変圧器である場合は，当該変圧器の(ｳ)）とする。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 最大使用電圧は「通常の使用状態において電路に加わる最大の線間電圧」である（電技解釈第1条第二号）。(ｲ) 1-1表により，1 000 V以下の電路の係数は1.15，1 000 Vを超え500 000 V未満は1.15/1.1である。(ｳ) 公称電圧に等しくない電路では電源機器の定格電圧とし，変圧器の場合は最大タップ電圧とする。よって線間電圧，1.15，最大タップ電圧の組合せとなる。
17. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に定める「接触防護措置」及び「簡易接触防護措置」に関する記述である。 ａ) 接触防護措置の一つは，設備を，屋内にあっては床上(ｱ) m以上，屋外にあっては地表上(ｲ) m以上の高さに，かつ，人が通る場所から手を伸ばしても触れることのない範囲に施設することである。 ｂ) 簡易接触防護措置の一つは，設備を，屋内にあっては床上(ｳ) m以上，屋外にあっては地表上(ｴ) m以上の高さに，かつ，人が通る場所から容易に触れることのない範囲に施設することである。 いずれも，さく，へい等を設け，又は設備を金属管に収める等の防護措置を施すことによることもできる。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第1条第三十六号により，接触防護措置の高さは屋内で床上2.3 m以上，屋外で地表上2.5 m以上である。同条第三十七号により，簡易接触防護措置の高さは屋内で床上1.8 m以上，屋外で地表上2 m以上である。屋内と屋外の数値を入れ替えたもの，簡易接触防護措置の数値を低くしたものは誤りである。よって2.3，2.5，1.8，2の組合せとなる。
18. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，電気使用場所における使用電圧が低圧の電路の絶縁性能に関する記述である。 電気使用場所における使用電圧が低圧の電路は，(ｱ)で区切ることのできる電路ごとに，次のいずれかに適合する絶縁性能を有すること。 一 省令第58条によること。 二 (ｲ)が困難な場合においては，当該電路の(ｳ)が加わった状態における漏えい電流が，(ｴ) mA以下であること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第14条第1項による。(ｱ) 絶縁性能は開閉器又は過電流遮断器で区切ることのできる電路ごとに判断する。(ｲ)(ｳ)(ｴ) 第58条の絶縁抵抗の測定が困難な場合は，使用電圧が加わった状態での漏えい電流が1 mA以下であればよい。最大使用電圧や0.1 mAではない。よって開閉器又は過電流遮断器，絶縁抵抗測定，使用電圧，1の組合せとなる。
19. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，高圧又は特別高圧の電路の絶縁性能に関する記述の一部である。 一 15-1表に規定する試験電圧を電路と大地との間（多心ケーブルにあっては，心線相互間及び心線と大地との間）に連続して(ｱ)分間加えたとき，これに耐える性能を有すること。 二 電線に(ｲ)を使用する交流の電路においては，15-1表に規定する試験電圧の(ｳ)倍の直流電圧を電路と大地との間（多心ケーブルにあっては，心線相互間及び心線と大地との間）に連続して(ｱ)分間加えたとき，これに耐える性能を有すること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第15条第一号・第二号による。(ｱ) 試験電圧は連続して10分間加える（1分間ではない）。(ｲ)(ｳ) 電線にケーブルを使用する交流の電路では，15-1表の試験電圧の2倍の直流電圧で試験できる。1.6倍は交流の回転機を直流で試験する場合の倍率（第16条第2項）である。よって10，ケーブル，2の組合せとなる。
20. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」の15-1表に規定する，高圧又は特別高圧の電路の試験電圧に関する記述の一部である。 ａ) 最大使用電圧が7 000 V以下の交流の電路：最大使用電圧の(ｱ)倍の交流電圧 ｂ) 最大使用電圧が7 000 Vを超え60 000 V以下の電路のうち，最大使用電圧が15 000 V以下の中性点接地式電路（中性線を有するものであって，その中性線に多重接地するものに限る）：最大使用電圧の(ｲ)倍の電圧 ｃ) ｂ)以外の最大使用電圧が7 000 Vを超え60 000 V以下の電路：最大使用電圧の(ｳ)倍の電圧（(ｴ) V未満となる場合は，(ｴ) V） 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第15条（15-1表）による。(ｱ) 7 000 V以下の交流の電路は1.5倍，(ｲ) 15 000 V以下で中性線に多重接地する中性点接地式電路は0.92倍，(ｳ)(ｴ) それ以外の7 000 Vを超え60 000 V以下の電路は1.25倍で，10 500 V未満となる場合は10 500 Vとする。0.72倍は170 000 Vを超える中性点直接接地式電路の値，10 350 Vは公称6 600 Vの電路の試験電圧である。よって1.5，0.92，1.25，10 500の組合せとなる。
21. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，機械器具等の電路の絶縁性能に関する記述の一部である。 ａ) 回転変流機を除く交流の回転機は，16-2表に規定する試験電圧の(ｱ)倍の直流電圧を巻線と大地との間に連続して10分間加えたとき，これに耐える性能を有することとしてもよい。 ｂ) 燃料電池は，最大使用電圧の(ｲ)倍の直流電圧又は1倍の交流電圧（(ｳ) V未満となる場合は，(ｳ) V）を(ｴ)との間に連続して10分間加えたとき，これに耐える性能を有すること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 交流の回転機は16-2表の試験電圧の1.6倍の直流電圧で試験できる（電技解釈第16条第2項第二号）。2倍はケーブルを使用する電路の直流試験の倍率である。(ｲ)(ｳ)(ｴ) 燃料電池は最大使用電圧の1.5倍の直流電圧又は1倍の交流電圧（500 V未満となる場合は500 V）を充電部分と大地との間に10分間加える（同条第4項）。充電部分と外箱との間は整流器の試験方法である。よって1.6，1.5，500，充電部分と大地の組合せとなる。
22. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，A種接地工事の接地極及び接地線を人が触れるおそれがある場所に施設する場合の記述の一部である。 イ 接地極は，地下(ｱ) cm以上の深さに埋設すること。 ロ 接地極を鉄柱その他の金属体に近接して施設する場合は，接地極を鉄柱その他の金属体の底面から(ｲ) cm以上の深さに埋設するか，接地極を地中でその金属体から(ｳ) m以上離して埋設すること。 ニ 接地線の地下(ｱ) cmから地表上(ｴ) mまでの部分は，電気用品安全法の適用を受ける合成樹脂管（厚さ2 mm未満の合成樹脂製電線管及びCD管を除く）又はこれと同等以上の絶縁効力及び強さのあるもので覆うこと。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第17条第1項第三号による。(ｱ) 接地極は地下75 cm以上に埋設する（60 cmは絶縁電線の使用を省略できる地表上の高さである）。(ｲ)(ｳ) 鉄柱等に近接する場合は，その底面から30 cm以上の深さに埋設するか，地中で1 m以上離す。(ｴ) 接地線の地下75 cmから地表上2 mまでは合成樹脂管等で覆う。よって75，30，1，2の組合せとなる。
23. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく接地工事の接地抵抗値に関する記述である。 ａ) A種接地工事の接地抵抗値は，(ｱ) Ω以下であること。 ｂ) C種接地工事の接地抵抗値は，10 Ω（低圧電路において，地絡を生じた場合に(ｲ)秒以内に当該電路を自動的に遮断する装置を施設するときは，(ｳ) Ω）以下であること。 ｃ) D種接地工事の接地抵抗値は，(ｴ) Ω（低圧電路において，地絡を生じた場合に(ｲ)秒以内に当該電路を自動的に遮断する装置を施設するときは，(ｳ) Ω）以下であること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第17条第1項第一号により，A種接地工事は10 Ω以下である。同条第3項第一号・第4項第一号により，C種は10 Ω，D種は100 Ω以下で，いずれも低圧電路に地絡時0.5秒以内に自動遮断する装置を施設するときは500 Ω以下とできる。A種とD種の値を入れ替えたもの，1秒・300 Ωとしたものは誤りである。よって10，0.5，500，100の組合せとなる。
24. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，B種接地工事の接地抵抗値に関する記述である。 変圧器の高圧側又は特別高圧側の電路の1線地絡電流をI_g [A]とすると，B種接地工事の接地抵抗値は原則として(ｱ)/I_g [Ω]以下とする。ただし，高圧又は(ｲ) V以下の特別高圧の電路と低圧電路を結合する変圧器であって，混触により低圧電路の対地電圧が(ｳ) Vを超えた場合に自動的に高圧又は特別高圧の電路を遮断する装置を設けるときは，遮断時間が1秒を超え2秒以下であれば300/I_g [Ω]以下，1秒以下であれば(ｴ)/I_g [Ω]以下とする。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第17条第2項第一号（17-1表）による。(ｱ) 遮断装置を設けない場合は150/I_g，(ｲ) 時間緩和が使えるのは高圧又は35 000 V以下の特別高圧の電路と低圧電路を結合するもの，(ｳ) 遮断の条件は低圧電路の対地電圧が150 Vを超えた場合，(ｴ) 1秒以下で遮断するときは600/I_gである。よって150，35 000，150，600の組合せとなる。
25. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，接地工事の接地線（移動して使用する電気機械器具の可とう性を必要とする部分を除く）に関する記述である。 ａ) A種接地工事の接地線は，引張強さ1.04 kN以上の容易に腐食し難い金属線又は直径(ｱ) mm以上の軟銅線であること。 ｂ) B種接地工事の接地線は，変圧器が高圧電路と低圧電路とを結合するものである場合はａ)と同じであるが，特別高圧電路（第108条に規定する特別高圧架空電線路の電路を除く）と低圧電路とを結合するものである場合は，引張強さ2.46 kN以上の容易に腐食し難い金属線又は直径(ｲ) mm以上の軟銅線であること。 ｃ) C種接地工事及びD種接地工事の接地線は，引張強さ0.39 kN以上の容易に腐食し難い金属線又は直径(ｳ) mm以上の軟銅線であること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) A種接地工事の接地線は引張強さ1.04 kN以上の金属線又は直径2.6 mm以上の軟銅線（電技解釈第17条第1項第二号）。(ｲ) B種接地工事で高圧又は第108条の特別高圧架空電線路の電路と低圧電路を結合する場合は2.6 mm，それ以外は引張強さ2.46 kN以上又は直径4 mm以上の軟銅線（同条第2項第三号，17-3表）。(ｳ) C種・D種は引張強さ0.39 kN以上又は直径1.6 mm以上の軟銅線（同条第3項第二号，第4項第二号）。よって2.6，4，1.6の組合せとなる。
26. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，高圧又は特別高圧と低圧との混触による危険防止施設に関する記述の一部である。 高圧電路又は特別高圧電路と低圧電路とを結合する変圧器には，低圧側の中性点にB種接地工事を施すこと。ただし，低圧電路の使用電圧が(ｱ) V以下の場合において，接地工事を低圧側の中性点に施し難いときは低圧側の1端子に，低圧電路が非接地である場合においては高圧巻線又は特別高圧巻線と低圧巻線との間に設けた金属製の(ｲ)に施すこと。また，この接地抵抗値は，第17条第2項第一号の規定にかかわらず，(ｳ) Ω未満であることを要しない。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第24条第1項による。(ｱ) 中性点に施し難いとき1端子に接地できるのは低圧電路の使用電圧が300 V以下の場合（同項第一号ロ）。(ｲ) 低圧電路が非接地の場合は巻線間に設けた金属製の混触防止板に接地する（同号ハ）。(ｳ) 接地抵抗値は5 Ω未満であることを要しない（同項第二号）。よって300，混触防止板，5の組合せとなる。
27. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，B種接地工事を変圧器の施設箇所以外に施す場合の記述の一部である。 ａ) 土地の状況により，変圧器の施設箇所において所定の接地抵抗値が得難い場合は，所定の架空接地線又は地中接地線を施設し，変圧器の施設箇所から(ｱ) m以内の場所に接地工事を施すことができる。 ｂ) 共同地線を設けて2以上の施設箇所に共通のB種接地工事を施す場合，接地工事は，各変圧器を中心とする直径(ｲ) m以内の地域であって，その変圧器に接続される電線路直下の部分において，各変圧器の両側にあるように施すこと。 ｃ) ｂ)の場合，共同地線と大地との間の合成電気抵抗値は，直径(ｳ) km以内の地域ごとにB種接地工事の接地抵抗値以下とし，各接地工事の接地抵抗値は，接地線を共同地線から切り離した場合において，(ｴ) Ω以下であること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第24条第3項による。(ｱ) 変圧器の施設箇所から200 m以内の場所に接地工事を施すことができる（同項第二号）。共同地線による場合（同項第三号），(ｲ) 接地工事は各変圧器を中心とする直径400 m以内の地域で変圧器の両側に施し，(ｳ) 合成電気抵抗値は直径1 km以内の地域ごとにB種接地工事の値以下，(ｴ) 共同地線から切り離した各接地工事の接地抵抗値は300 Ω以下とする。よって200，400，1，300の組合せとなる。
28. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，機械器具の金属製外箱等の接地を省略できる場合の記述の一部である。 ａ) 交流の対地電圧が(ｱ) V以下又は直流の使用電圧が300 V以下の機械器具を，乾燥した場所に施設する場合 ｂ) 低圧用の機械器具に電気を供給する電路の電源側に絶縁変圧器（2次側線間電圧が300 V以下であって，容量が(ｲ) kV･A以下のものに限る）を施設し，かつ，当該絶縁変圧器の負荷側の電路を接地しない場合 ｃ) 水気のある場所以外の場所に施設する低圧用の機械器具に電気を供給する電路に，電気用品安全法の適用を受ける漏電遮断器（定格感度電流が(ｳ) mA以下，動作時間が(ｴ)秒以下の電流動作型のものに限る）を施設する場合 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第29条第2項による。(ｱ) 乾燥した場所で接地を省略できるのは交流の対地電圧150 V以下又は直流の使用電圧300 V以下の機械器具（同項第一号），(ｲ) 絶縁変圧器は2次側線間電圧300 V以下かつ容量3 kV･A以下（同項第四号），(ｳ)(ｴ) 漏電遮断器は定格感度電流15 mA以下，動作時間0.1秒以下の電流動作型（同項第五号）である。よって150，3，15，0.1の組合せとなる。
29. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，低圧電路に過電流遮断器として施設するヒューズ及び配線用遮断器（いずれも電気用品安全法の適用を受けるもの等を除く）の性能に関する記述である。 ａ) ヒューズは，水平に取り付けた場合において，定格電流の(ｱ)倍の電流に耐え，かつ，定格電流の(ｲ)倍及び2倍の電流を通じた場合において，定格電流の区分に応じた所定の時間内に溶断すること。 ｂ) 配線用遮断器は，定格電流の(ｳ)倍の電流で自動的に動作せず，かつ，定格電流の(ｴ)倍及び2倍の電流を通じた場合において，定格電流の区分に応じた所定の時間内に自動的に動作すること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第33条第2項により，ヒューズは定格電流の1.1倍の電流に耐え，1.6倍及び2倍の電流で33-1表の時間内に溶断する。同条第3項により，配線用遮断器は定格電流の1倍の電流で自動的に動作せず，1.25倍及び2倍の電流で33-2表の時間内に自動的に動作する。ヒューズと配線用遮断器の倍率を取り違えないことが要点である。よって1.1，1.6，1，1.25の組合せとなる。
30. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，避雷器の施設に関する記述の一部である。 高圧及び特別高圧の電路中，次に掲げる箇所又はこれに近接する箇所には，避雷器を施設すること。 ａ) 発電所，蓄電所又は変電所若しくはこれに準ずる場所の架空電線の引込口（需要場所の引込口を除く）及び(ｱ) ｂ) 架空電線路に接続する配電用変圧器の高圧側及び特別高圧側 ｃ) 高圧架空電線路から電気の供給を受ける受電電力が(ｲ) kW以上の需要場所の引込口 ｄ) 特別高圧架空電線路から電気の供給を受ける需要場所の引込口 また，高圧及び特別高圧の電路に施設する避雷器には，原則として(ｳ)接地工事を施すこと。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第37条第1項により，避雷器は発電所等の架空電線の引込口及び引出口，配電用変圧器の高圧側及び特別高圧側，受電電力500 kW以上の高圧需要場所の引込口，特別高圧の需要場所の引込口に施設する。同条第3項により，避雷器にはA種接地工事を施す。よって引出口，500，A種の組合せとなる。
31. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，地絡遮断装置の施設に関する記述の一部である。 ａ) 金属製外箱を有する使用電圧が(ｱ) Vを超える低圧の機械器具に接続する電路には，電路に地絡を生じたときに自動的に電路を遮断する装置を施設すること。ただし，機械器具に施されたC種接地工事又はD種接地工事の接地抵抗値が(ｲ) Ω以下の場合などは，この限りでない。 ｂ) 高圧又は特別高圧の電路と変圧器によって結合される，使用電圧が(ｳ) Vを超える低圧の電路には，電路に地絡を生じたときに自動的に電路を遮断する装置を施設すること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第36条第1項により，金属製外箱を有する使用電圧60 Vを超える低圧の機械器具に接続する電路には地絡遮断装置を施設する。C種又はD種接地工事の接地抵抗値が3 Ω以下の場合は省略できる（同項第四号）。同条第3項により，高圧又は特別高圧の電路と変圧器で結合される使用電圧300 Vを超える低圧の電路にも施設する。よって60，3，300の組合せとなる。
32. 「電気設備技術基準の解釈」に基づく電路の絶縁に関する記述として，正しいものを次のうちから一つ選べ。
電技解釈第13条により，電路は接地工事を施す場合の接地点等を除き大地から絶縁する。絶縁できないことがやむを得ない部分として，試験用変圧器，電極式液面リレーの電極等（同条第二号イ），電気浴器，電気炉，電気ボイラー，電解槽等の大地から絶縁することが技術上困難なもの（同号ロ）が挙げられている。よって「電気浴器や電解槽など…絶縁しないことができる」が正しく，他は除外部分を絶縁が必要としている点で誤りである。
33. 「電気設備技術基準の解釈」に基づく接地工事の種類に関する記述として，誤っているものを次のうちから一つ選べ。
「特別高圧計器用変成器の2次側電路にはD種接地工事」は誤りで，特別高圧計器用変成器の2次側電路にはA種接地工事を施す（電技解釈第28条第2項）。高圧計器用変成器の2次側電路はD種（同条第1項）。金属製外箱等は，低圧300 V以下がD種，300 V超過がC種，高圧又は特別高圧がA種である（第29条第1項，29-1表）。
34. 金属製外箱を有する使用電圧が60 Vを超える低圧の機械器具に接続する電路について，「電気設備技術基準の解釈」に基づき地絡遮断装置の施設を省略できる場合の記述として，誤っているものを次のうちから一つ選べ。
「D種接地工事の接地抵抗値が10 Ω以下であれば省略できる」は誤りで，C種又はD種接地工事の接地抵抗値が3 Ω以下の場合に省略できる（電技解釈第36条第1項第四号）。乾燥した場所，対地電圧150 V以下で水気のある場所以外，発電所・変電所等（同項第二号），2重絶縁構造（同項第三号）は省略できる場合として正しい。
35. 「電気設備技術基準の解釈」に基づく，過電流遮断器の施設の例外に関する記述として，誤っているものを次のうちから一つ選べ。
「動作で非接地となる場合でも施設できる」は誤りで，抵抗器，リアクトル等を使用して接地工事を施す場合に過電流遮断器を施設できるのは，その動作により接地線が非接地状態にならないときに限られる（電技解釈第35条第2項第二号）。接地線，多線式電路の中性線，第24条第1項第一号ロにより接地した接地側電線には施設しない（同条第1項），各極同時遮断なら中性線に施設できる（同条第2項第一号）。
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