電気設備の技術基準の解釈（以下，電技解釈）のうち，電気使用場所の施設と分散型電源の系統連系を扱う。住宅の屋内電路の対地電圧，低圧幹線と分岐回路の許容電流・過電流遮断器，配線の工事方法，特殊な場所，小勢力回路と電気自動車等からの供給，系統連系の用語と保護装置が対象である。令和8年4月1日現在効力のある法令（電技解釈を含む）に基づき試験対策用に独自に作成した学習ノートであり，公式の資料ではない。
1. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，低圧幹線の電線の太さを選定する。この低圧幹線には，定格電流の合計が40 Aの電動機群と，定格電流の合計が20 Aの電熱器群が接続されている。需要率，力率等による修正は行わないものとする。この低圧幹線に用いる電線の許容電流の最小値[A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
電動機等の定格電流の合計40 Aが他の機器の合計20 Aより大きく，かつ50 A以下であるから，電動機等の合計を1.25倍して加える。I ≧ 20 + 1.25 × 40 = 70 Aとなる。50 Aを超える場合の1.1倍を用いると64 A，割増しを忘れると60 A，電熱器まで1.25倍すると75 A，電熱器を加え忘れると50 Aとなり，いずれも誤りである（電技解釈第148条第1項第二号イ）。
2. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，ある工場の低圧幹線の電線を選定する。この低圧幹線には，定格電流がそれぞれ20 A，25 A，35 Aの三相誘導電動機3台と，定格電流の合計が30 Aの照明・電熱負荷が接続されている。需要率，力率等による修正は行わない。この低圧幹線の電線に必要な許容電流の最小値[A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
電動機の定格電流の合計は20 + 25 + 35 = 80 Aで，他の負荷30 Aより大きく，50 Aを超えるので割増しは1.1倍である。I ≧ 30 + 1.1 × 80 = 118 Aとなる。1.25倍を用いると130 A，割増しを忘れると110 A，照明・電熱負荷を加え忘れると88 A，全負荷を1.25倍すると約138 Aとなる（電技解釈第148条第1項第二号ロ）。
3. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，低圧幹線を施設する。この低圧幹線には，定格電流10 Aと20 Aの電動機各1台と，定格電流の合計が15 Aの電熱器が接続されている。需要率，力率等による修正は行わない。この低圧幹線の電線の許容電流の最小値[A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
電動機の合計は10 + 20 = 30 Aで，電熱器15 Aより大きく，50 A以下なので1.25倍の割増しとなる。I ≧ 15 + 1.25 × 30 = 52.5 Aである。1.1倍を用いると48 A，割増しなしでは45 A，全体を1.25倍すると約56.3 A，電熱器を加え忘れると37.5 Aとなる（電技解釈第148条第1項第二号イ）。
4. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，定格電流の合計が30 Aの電動機と，定格電流の合計が15 Aの電熱器が接続される低圧幹線を施設する。この低圧幹線の電線の許容電流が60 Aであるとき，当該低圧幹線を保護する過電流遮断器の定格電流として施設できる最大の値[A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，過電流遮断器の標準定格は考慮しないものとする。
電動機等が接続される幹線では，過電流遮断器の定格電流を「電動機等の定格電流の合計の3倍＋他の機器の定格電流の合計」以下とできる。3 × 30 + 15 = 105 Aで，許容電流の2.5倍（2.5 × 60 = 150 A）を超えないから，最大値は105 Aである。150 Aは上限値を答えとした誤り，60 Aは電動機がない場合の原則，90 Aは電熱器の加え忘れ，52.5 Aは電線の許容電流の下限値である（電技解釈第148条第1項第五号イ・ロ）。
5. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，低圧幹線を保護する過電流遮断器を選定する。この低圧幹線には，定格電流の合計が60 Aの電動機群と，定格電流の合計が4 Aの照明負荷が接続され，電線の許容電流は70 Aである。過電流遮断器の定格電流として施設できる最大の値[A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，過電流遮断器の標準定格は考慮しないものとする。
まず3 × 60 + 4 = 184 Aを求める。これが許容電流の2.5倍の2.5 × 70 = 175 Aを超えるので，定格電流は175 A以下としなければならない。よって最大値は175 Aである。上限を確認しないと184 A，定格電流の合計64 Aを2.5倍すると160 A，原則の「許容電流以下」を適用すると70 A，許容電流を3倍すると210 Aとなる（電技解釈第148条第1項第五号イ・ロ）。
6. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，電動機等が接続され，定格電流125 Aの過電流遮断器で保護された低圧幹線（電線の許容電流110 A）から低圧分岐回路を分岐し，分岐点から7 mの箇所に分岐回路の過電流遮断器を施設したい。分岐点から過電流遮断器までの電線に必要な許容電流の最小値[A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
分岐点から3 mを超える箇所に過電流遮断器を施設できるのは，電線の許容電流が幹線を保護する過電流遮断器の定格電流の55 %以上の場合，又は電線の長さが8 m以下で35 %以上の場合である。7 mは8 m以下なので，0.35 × 125 = 43.75 ≒ 43.8 Aとなる。55 %を用いると68.8 A，幹線の許容電流110 Aを基準にすると38.5 A又は60.5 A，125 Aを2.5で割ると50 Aとなり誤りである（電技解釈第149条第1項第一号）。幹線の過電流遮断器の定格電流が幹線の許容電流を超えるのは，電動機等が接続される場合に第148条第1項第五号で認められるためである。
7. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，電動機等が接続され，定格電流200 Aの過電流遮断器に直接接続する低圧幹線（電線の許容電流180 A）に，長さ10 mの細い低圧幹線を接続し，その電源側には過電流遮断器を施設しないこととしたい。この細い低圧幹線の電線に必要な許容電流の最小値[A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
長さが8 mを超えるので，35 %（8 m以下）の条件は使えず，許容電流を電源側の幹線を保護する過電流遮断器の定格電流の55 %以上とする必要がある。0.55 × 200 = 110 Aである。35 %を用いると70 A，電源側幹線の許容電流180 Aを基準にすると99 A又は63 A，200 Aを2.5で割ると80 Aとなる（電技解釈第148条第1項第四号イ・ロ）。電源側の過電流遮断器の定格電流が幹線の許容電流を超えるのは，電動機等が接続される場合に同項第五号で認められるためである。
8. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，内部の幅100 mm，高さ50 mmの金属ダクトに，絶縁被覆を含む断面積が38 mm²（導体の公称断面積22 mm²）の絶縁電線を収めて低圧屋内配線を施設する。この金属ダクトには電光サイン装置や制御回路等の配線は収めない。収めることができる電線の最大本数[本]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
ダクトの内部断面積は100 × 50 = 5 000 mm²で，収める電線の断面積（絶縁被覆を含む）の総和はその20 %以下，すなわち1 000 mm²以下とする。1 000 ÷ 38 ≒ 26.3より26本となる。制御回路等のみの場合の50 %を用いると65本，導体断面積22 mm²で割ると45本（50 %では113本），20 %の制限を忘れると131本となる（電技解釈第162条第1項第二号）。
9. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，低圧幹線の電線を選定する。この低圧幹線に接続する負荷は，電動機の定格電流の合計が30 A，電熱器の定格電流の合計が45 Aである。需要率，力率等による修正は行わない。この低圧幹線の電線の許容電流の最小値[A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
電動機等の割増し（1.25倍又は1.1倍）は，電動機等の定格電流の合計が他の電気使用機械器具の定格電流の合計より大きい場合に限られる。本問は30 A ≦ 45 Aなので割増しはなく，I ≧ 30 + 45 = 75 Aとなる。誤って1.25倍すると82.5 A，1.1倍すると78 A，全体を1.25倍すると約93.8 A，電動機分だけを求めると37.5 Aとなる（電技解釈第148条第1項第二号）。
10. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，住宅の屋内電路の対地電圧の制限に関する記述の一部である。 住宅の屋内電路（電気機械器具内の電路を除く。以下この項において同じ。）の対地電圧は，(ｱ) V以下であること。ただし，次の各号のいずれかに該当する場合は，この限りでない。 一 定格消費電力が(ｲ) kW以上の電気機械器具及びこれに電気を供給する屋内配線を次により施設する場合 イ 屋内配線は，当該電気機械器具のみに電気を供給するものであること。 ロ 電気機械器具の使用電圧及びこれに電気を供給する屋内配線の対地電圧は，(ｳ) V以下であること。 （以下略） 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 150 V，(ｲ) 2 kW，(ｳ) 300 V（電技解釈第143条第1項本文及び第一号イ・ロ）。住宅の屋内電路は原則として対地電圧150 V以下とし，定格消費電力2 kW以上の機器に限り，専用の屋内配線，屋内配線との直接接続，簡易接触防護措置，専用の開閉器・過電流遮断器，地絡遮断装置などの条件の下で300 V以下とすることができる。直流450 Vは太陽電池モジュール等に接続する屋内配線の値である。よって，(ｱ) 150，(ｲ) 2，(ｳ) 300の組合せが正しい。
11. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，住宅の屋内電路の対地電圧の制限の例外のうち，太陽電池モジュールに接続する負荷側の屋内配線に関する記述の一部である。 太陽電池モジュールに接続する負荷側の屋内配線（複数の太陽電池モジュールを施設する場合にあっては，その集合体に接続する負荷側の配線）を次により施設する場合 イ 屋内配線の対地電圧は，直流(ｱ) V以下であること。 ロ 電路に地絡が生じたときに自動的に電路を遮断する装置を施設すること。ただし，次に適合する場合は，この限りでない。 ① 直流電路が，非接地であること。 ② 直流電路に接続する逆変換装置の交流側に(ｲ)を施設すること。 ③ 太陽電池モジュールの合計出力が，(ｳ) kW未満であること。（以下略） 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 450，(ｲ) 絶縁変圧器，(ｳ) 20（電技解釈第143条第1項第三号イ・ロ）。太陽電池モジュールに接続する負荷側の屋内配線は対地電圧を直流450 V以下とし，地絡遮断装置を施設する。直流電路が非接地で，逆変換装置の交流側に絶縁変圧器を設け，合計出力が20 kW未満であれば省略できる。10 kWは屋内電路の対地電圧が300 Vを超える場合の「10 kW以下」の値であり，単巻変圧器では直流側と交流側が絶縁されない。よって，(ｱ) 450，(ｲ) 絶縁変圧器，(ｳ) 20の組合せが正しい。
12. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，低圧幹線の電線の許容電流に関する記述である。 電線の許容電流は，低圧幹線の各部分ごとに，その部分を通じて供給される電気使用機械器具の定格電流の合計値以上であること。ただし，当該低圧幹線に接続する負荷のうち，電動機又はこれに類する起動電流が大きい電気機械器具（以下この条において「電動機等」という。）の定格電流の合計が，他の電気使用機械器具の定格電流の合計より(ｱ)場合は，他の電気使用機械器具の定格電流の合計に次の値を加えた値以上であること。 イ 電動機等の定格電流の合計が(ｲ) A以下の場合は，その定格電流の合計の(ｳ)倍 ロ 電動機等の定格電流の合計が(ｲ) Aを超える場合は，その定格電流の合計の(ｴ)倍 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 大きい，(ｲ) 50，(ｳ) 1.25，(ｴ) 1.1（電技解釈第148条第1項第二号）。電動機は始動電流が大きいので，その定格電流の合計が他の負荷の合計より大きいときに限って割増しを行う。割増し率は電動機等の合計が50 A以下で1.25倍，50 Aを超えると1.1倍で，電流が大きいほど率は小さい。100 Aは過電流遮断器の標準定格の扱い（同項第五号ハ）に現れる値である。よって，(ｱ) 大きい，(ｲ) 50，(ｳ) 1.25，(ｴ) 1.1の組合せが正しい。
13. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，低圧幹線の過電流遮断器の施設に関する記述の一部である。 低圧幹線の電源側電路には，当該低圧幹線を保護する過電流遮断器を施設すること。ただし，次のイ～ハのいずれかに該当する場合は，この限りでない。 イ 低圧幹線の許容電流が，当該低圧幹線の電源側に接続する他の低圧幹線を保護する過電流遮断器の定格電流の(ｱ) %以上である場合 ロ 過電流遮断器に直接接続する低圧幹線又はイに掲げる低圧幹線に接続する長さ(ｲ) m以下の低圧幹線であって，当該低圧幹線の許容電流が，当該低圧幹線の電源側に接続する他の低圧幹線を保護する過電流遮断器の定格電流の(ｳ) %以上である場合 ハ 過電流遮断器に直接接続する低圧幹線又はイ若しくはロに掲げる低圧幹線に接続する長さ(ｴ) m以下の低圧幹線であって，当該低圧幹線の負荷側に他の低圧幹線を接続しない場合 （以下略） 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 55，(ｲ) 8，(ｳ) 35，(ｴ) 3（電技解釈第148条第1項第四号イ～ハ）。細い幹線の電源側の過電流遮断器を省略できるのは，許容電流が電源側の過電流遮断器の定格電流の55 %以上（長さの制限なし），長さ8 m以下で35 %以上，又は長さ3 m以下で負荷側に他の幹線を接続しない場合である。許容電流の割合が小さいほど許される長さは短くなる。よって，(ｱ) 55，(ｲ) 8，(ｳ) 35，(ｴ) 3の組合せが正しい。
14. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，低圧分岐回路の施設に関する記述の一部である。 a) 電動機等のみに至る低圧分岐回路において，分岐回路の過電流遮断器の定格電流は，その過電流遮断器に直接接続する負荷側の電線の許容電流を(ｱ)倍（第33条第4項に規定する過電流遮断器にあっては，1倍）した値（当該電線の許容電流が100 Aを超える場合であって，その値が過電流遮断器の標準定格に該当しないときは，その値の直近上位の標準定格）以下であること。 b) 電動機等のみに至る低圧分岐回路において，電線の許容電流は，間欠使用その他の特殊な使用方法による場合を除き，その部分を通じて供給される電動機等の定格電流の合計を(ｲ)倍（当該電動機等の定格電流の合計が50 Aを超える場合は，1.1倍）した値以上であること。 c) 定格電流が50 Aを超える1の電気使用機械器具（電動機等を除く。）に至る低圧分岐回路において，過電流遮断器の定格電流は，当該電気使用機械器具の定格電流を(ｳ)倍した値（その値が過電流遮断器の標準定格に該当しないときは，その値の直近上位の標準定格）以下であること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 2.5，(ｲ) 1.25，(ｳ) 1.3（電技解釈第149条第2項第二号イ・ロ，第三号ロ）。電動機のみに至る分岐回路では，始動電流で遮断しないよう過電流遮断器の定格電流を負荷側電線の許容電流の2.5倍まで認め，電線は電動機等の定格電流の合計の1.25倍（50 A超は1.1倍）以上とする。3倍は低圧幹線を保護する過電流遮断器（第148条）に現れる値である。50 Aを超える1の機器（電動機等以外）の専用回路では1.3倍となる。よって，(ｱ) 2.5，(ｲ) 1.25，(ｳ) 1.3の組合せが正しい。
15. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，一般の低圧分岐回路（電動機等のみに至るもの等を除く。）の施設に関する記述である。 分岐回路の過電流遮断器の定格電流は，(ｱ) A以下であること。また，電線は，分岐回路を保護する過電流遮断器の種類に応じて，次の太さの軟銅線若しくはこれと同等以上の許容電流のあるもの（又は所定の太さ以上のMIケーブル）であること。 ・定格電流が20 Aを超え30 A以下のもの：直径(ｲ) mm ・定格電流が40 Aを超え50 A以下のもの：断面積(ｳ) mm² 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 50，(ｲ) 2.6，(ｳ) 14（電技解釈第149条第2項第一号イ・ロ及び149-1表）。一般の分岐回路の過電流遮断器は50 A以下とする。軟銅線の太さは，15 A以下のもの及び15 Aを超え20 A以下の配線用遮断器で直径1.6 mm，15 Aを超え20 A以下のもの（配線用遮断器を除く）で直径2 mm，30 A以下で直径2.6 mm，40 A以下で断面積8 mm²，50 A以下で断面積14 mm²である。よって，(ｱ) 50，(ｲ) 2.6，(ｳ) 14の組合せが正しい。
16. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，がいし引き工事による低圧屋内配線に関する記述の一部である。 二 電線相互の間隔は，(ｱ) cm以上であること。 三 電線と造営材との離隔距離は，使用電圧が300 V以下の場合は(ｲ) cm以上，300 Vを超える場合は(ｳ) cm（乾燥した場所に施設する場合は，(ｲ) cm）以上であること。 四 電線の支持点間の距離は，次によること。 イ 電線を造営材の上面又は側面に沿って取り付ける場合は，(ｴ) m以下であること。 （以下略） 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 6，(ｲ) 2.5，(ｳ) 4.5，(ｴ) 2（電技解釈第157条第二号～第四号）。がいし引き工事では電線相互の間隔を6 cm以上，造営材との離隔距離を300 V以下で2.5 cm以上，300 V超過で4.5 cm（乾燥した場所は2.5 cm）以上とする。支持点間の距離は造営材の上面・側面に沿う場合2 m以下で，それ以外で300 Vを超えるものは6 m以下である。10 cmは他の低圧屋内配線との離隔距離である。よって，(ｱ) 6，(ｲ) 2.5，(ｳ) 4.5，(ｴ) 2の組合せが正しい。
17. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，合成樹脂管工事に使用する合成樹脂管及びボックスその他の附属品の施設に関する記述の一部である。 一 重量物の圧力又は著しい機械的衝撃を受けるおそれがないように施設すること。 二 管相互及び管とボックスとは，管の差込み深さを管の外径の(ｱ)倍（接着剤を使用する場合は，(ｲ)倍）以上とし，かつ，差込み接続により堅ろうに接続すること。 三 管の支持点間の距離は(ｳ) m以下とし，かつ，その支持点は，管端，管とボックスとの接続点及び管相互の接続点のそれぞれの近くの箇所に設けること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 1.2，(ｲ) 0.8，(ｳ) 1.5（電技解釈第158条第3項第二号・第三号）。合成樹脂管は差込み接続とし，差込み深さは管の外径の1.2倍以上，接着剤を使用する場合は0.8倍以上とする。支持点間の距離は1.5 m以下とし，管端や接続点の近くにも支持点を設ける。2 mはがいし引き工事やケーブル工事の支持点間の値である。よって，(ｱ) 1.2，(ｲ) 0.8，(ｳ) 1.5の組合せが正しい。
18. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，金属管工事による低圧屋内配線に関する記述の一部である。 a) 管の厚さは，コンクリートに埋め込むものは(ｱ) mm以上とすること。 b) 低圧屋内配線の使用電圧が300 V以下の場合は，管には，(ｲ)種接地工事を施すこと。ただし，次のイ又はロのいずれかに該当する場合は，この限りでない。 イ 管の長さ（2本以上の管を接続して使用する場合は，その全長。）が4 m以下のものを乾燥した場所に施設する場合 ロ 屋内配線の使用電圧が直流300 V又は交流対地電圧(ｳ) V以下の場合において，その電線を収める管の長さが(ｴ) m以下のものに簡易接触防護措置（金属製のものであって，防護措置を施す管と電気的に接続するおそれがあるもので防護する方法を除く。）を施すとき又は乾燥した場所に施設するとき 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 1.2，(ｲ) D，(ｳ) 150，(ｴ) 8（電技解釈第159条第2項第二号，第3項第四号）。金属管の厚さはコンクリート埋込みで1.2 mm以上，それ以外は1 mm以上（継手のない長さ4 m以下を乾燥した展開した場所に施設する場合は0.5 mm以上）である。使用電圧300 V以下ではD種接地工事が原則で，4 m以下を乾燥した場所に施設する場合，又は直流300 V・交流対地電圧150 V以下で8 m以下の管に簡易接触防護措置を施すか乾燥した場所に施設する場合は省略できる。C種は300 Vを超える場合である。よって，(ｱ) 1.2，(ｲ) D，(ｳ) 150，(ｴ) 8の組合せが正しい。
19. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，金属ダクト工事による低圧屋内配線に関する記述の一部である。 ・ダクトに収める電線の断面積（絶縁被覆の断面積を含む。）の総和は，ダクトの内部断面積の(ｱ) %以下であること。ただし，制御回路等（自動制御回路，遠方操作回路，遠方監視装置の信号回路その他これらに類する電気回路）又は電光サイン装置，出退表示灯その他これらに類する装置の配線のみを収める場合は，(ｲ) %以下とすることができる。 ・ダクトを造営材に取り付ける場合は，ダクトの支持点間の距離を(ｳ) m（取扱者以外の者が出入りできないように措置した場所において，垂直に取り付ける場合は，6 m）以下とし，堅ろうに取り付けること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 20，(ｲ) 50，(ｳ) 3（電技解釈第162条第1項第二号，第3項第二号）。金属ダクトに収める電線の断面積の総和は内部断面積の20 %以下が原則で，電光サイン装置，出退表示灯，制御回路等の配線のみを収める場合は50 %以下まで認められる。ダクトの支持点間の距離は3 m以下（取扱者以外が出入りできない場所で垂直に取り付ける場合は6 m以下）である。よって，(ｱ) 20，(ｲ) 50，(ｳ) 3の組合せが正しい。
20. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，ケーブル工事による低圧屋内配線に関する記述の一部である。 重量物の圧力又は著しい機械的衝撃を受けるおそれがある箇所に施設する電線には，適当な防護装置を設けること。 電線を造営材の下面又は側面に沿って取り付ける場合は，電線の支持点間の距離をケーブルにあっては(ｱ) m（接触防護措置を施した場所において垂直に取り付ける場合は，(ｲ) m）以下，キャブタイヤケーブルにあっては(ｳ) m以下とし，かつ，その被覆を損傷しないように取り付けること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 2，(ｲ) 6，(ｳ) 1（電技解釈第164条第1項第二号・第三号）。ケーブルを造営材の下面又は側面に沿って取り付ける場合の支持点間の距離は2 m以下，接触防護措置を施した場所で垂直に取り付ける場合は6 m以下である。キャブタイヤケーブルは1 m以下と，より短い間隔で支持する。3 mは金属ダクトの支持点間の値である。よって，(ｱ) 2，(ｲ) 6，(ｳ) 1の組合せが正しい。
21. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，爆燃性粉じん（マグネシウム，アルミニウム等の粉じんであって，空気中に浮遊した状態又は集積した状態において着火したときに爆発するおそれがあるもの）が存在する場所の低圧の電気設備に関する記述の一部である。 ・屋内配線等を金属管工事により施設する場合，金属管は，(ｱ)又はこれと同等以上の強度を有するものとし，管相互及び管とボックスその他の附属品，プルボックス又は電気機械器具とは，(ｲ)山以上ねじ合わせて接続する方法その他これと同等以上の効力のある方法により，堅ろうに接続し，かつ，内部に粉じんが侵入しないように接続すること。 ・屋内配線等をケーブル工事により施設する場合，電線は，(ｳ)以外のケーブルであること。 ・電気機械器具は，電気機械器具防爆構造規格に規定する粉じん防爆(ｴ)構造のものであること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 薄鋼電線管，(ｲ) 5，(ｳ) キャブタイヤケーブル，(ｴ) 特殊防じん（電技解釈第175条第1項第一号イ・ニ）。爆燃性粉じんの場所では，屋内配線等は薄鋼電線管以上の強度の金属管を5山以上ねじ合わせて接続する金属管工事か，キャブタイヤケーブル以外のケーブルによるケーブル工事とする。MIケーブルは防護装置に収めなくてよいとされるケーブルである。電気機械器具は粉じん防爆特殊防じん構造とし，普通防じん構造は可燃性粉じん（小麦粉，でん粉等）の場所の規定である。よって，(ｱ) 薄鋼電線管，(ｲ) 5，(ｳ) キャブタイヤケーブル，(ｴ) 特殊防じんの組合せが正しい。
22. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，小勢力回路に関する記述の一部である。 電磁開閉器の操作回路又は呼鈴若しくは警報ベル等に接続する電路であって，最大使用電圧が(ｱ) V以下のもの（以下「小勢力回路」という。）の最大使用電流は，最大使用電圧が15 V以下のものにあっては(ｲ) A以下であること。小勢力回路に電気を供給する電路には，1次側の対地電圧が(ｳ) V以下の絶縁変圧器を施設し，最大使用電圧が15 V以下のものにあっては，その2次短絡電流を(ｴ) A以下とすること（2次側電路に所定の過電流遮断器を施設する場合を除く。）。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 60，(ｲ) 5，(ｳ) 300，(ｴ) 8（電技解釈第181条第1項第一号・第二号及び181-1表）。小勢力回路は最大使用電圧60 V以下の回路で，最大使用電流と変圧器の2次短絡電流は，15 V以下で5 A・8 A，15 Vを超え30 V以下で3 A・5 A，30 Vを超え60 V以下で1.5 A・3 Aである。変圧器は1次側の対地電圧が300 V以下の絶縁変圧器とする。よって，(ｱ) 60，(ｲ) 5，(ｳ) 300，(ｴ) 8の組合せが正しい。
23. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，電気自動車等から供給設備を介して一般用電気工作物に電気を供給する場合の施設に関する記述の一部である。 ・電気自動車等の出力は，(ｱ) kW未満であるとともに，低圧幹線の許容電流以下であること。 ・電気自動車等と供給設備とを接続する電路（電気機械器具内の電路を除く。）の対地電圧は，(ｲ) V以下であること。ただし，対地電圧が直流(ｳ) V以下であり，供給設備を低圧配線と直接接続して施設し，直流電路を非接地とする等の所定の条件により施設する場合はこの限りでない。 ・電気自動車等と供給設備とを接続する電線の断面積は(ｴ) mm²以上であること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｴ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 10，(ｲ) 150，(ｳ) 450，(ｴ) 0.75（電技解釈第199条の2第1項第一号・第五号・第六号）。電気自動車等から一般用電気工作物へ供給する場合，電気自動車等の出力は10 kW未満かつ低圧幹線の許容電流以下とする。接続する電路の対地電圧は150 V以下が原則で，直流450 V以下，非接地，絶縁変圧器，地絡遮断等の条件を満たせば150 Vを超えることができる。供給用電線の断面積は0.75 mm²以上である。よって，(ｱ) 10，(ｲ) 150，(ｳ) 450，(ｴ) 0.75の組合せが正しい。
24. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」における分散型電源の系統連系設備に係る用語の定義の一部である。 ・逆潮流：分散型電源設置者の構内から，一般送配電事業者が運用する電力系統側へ向かう(ｱ)の流れ ・単独運転：分散型電源を連系している電力系統が事故等によって系統電源と切り離された状態において，当該分散型電源が発電を継続し，線路負荷に(ｱ)を供給している状態 ・自立運転：分散型電源が，連系している電力系統から解列された状態において，当該分散型電源設置者の(ｲ)にのみ電力を供給している状態 ・転送遮断装置：遮断器の遮断信号を(ｳ)で伝送し，別の構内に設置された遮断器を動作させる装置 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 有効電力，(ｲ) 構内負荷，(ｳ) 通信回線（電技解釈第220条）。逆潮流と単独運転はいずれも有効電力の流れ・供給で定義される。単独運転は系統電源から切り離された線路負荷へ供給を続ける状態であり，自立運転は系統から解列したうえで自らの構内負荷にのみ供給する状態である。転送遮断装置は遮断信号を通信回線で伝送して別の構内の遮断器を動作させる。よって，(ｱ) 有効電力，(ｲ) 構内負荷，(ｳ) 通信回線の組合せが正しい。
25. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，分散型電源を連系する場合の再閉路時の事故防止に関する記述の一部である。 高圧又は特別高圧の電力系統に分散型電源を連系する場合（スポットネットワーク受電方式で連系する場合を除く。）は，再閉路時の事故防止のために，分散型電源を連系する(ｱ)の引出口に線路無電圧確認装置を施設すること。ただし，高圧の電力系統に分散型電源を連系する場合であって，次のいずれかに適合するとき等は，この限りでない。 イ 2方式以上の単独運転検出装置（(ｲ)方式を1方式以上含むもの。）を設置し，かつ，それぞれが別の遮断器により連系を遮断できること。 ロ 分散型電源設置者が(ｳ)で連系する場合であって，連系している系統の自動再閉路を実施しないとき 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 変電所，(ｲ) 能動的，(ｳ) 専用線（電技解釈第224条）。再閉路時に分散型電源が線路を加圧したままでは非同期投入などの事故につながるため，分散型電源を連系する変電所の引出口に線路無電圧確認装置を設ける。高圧連系では，転送遮断装置と能動的方式の単独運転検出装置の併用，能動的方式を1方式以上含む2方式以上の単独運転検出装置の設置，専用線連系で自動再閉路を実施しない場合などに省略できる。よって，(ｱ) 変電所，(ｲ) 能動的，(ｳ) 専用線の組合せが正しい。
26. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，低圧の電力系統に分散型電源を連系する場合の分散型電源の解列に関する記述の一部である。 ・解列用遮断装置は，系統の停電中及び復電後，確実に復電したとみなされるまでの間は，投入を阻止し，分散型電源が系統へ連系できないものであること。 ・逆変換装置を用いて連系する場合は，(ｱ)箇所の機械的開閉箇所を開放するか，又は1箇所の機械的開閉箇所を開放し，かつ，逆変換装置の(ｲ)を行うこと。ただし，(ｳ)方式の単独運転検出装置動作時は，不要動作防止のため逆変換装置の(ｲ)のみとすることができる。 ・逆変換装置を用いずに連系する場合は，(ｱ)箇所の機械的開閉箇所を開放すること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 2，(ｲ) ゲートブロック，(ｳ) 受動的（電技解釈第227条第1項第四号ハ～ホ）。逆変換装置を用いる場合の解列は，2箇所の機械的開閉箇所の開放，又は1箇所の機械的開閉箇所の開放と逆変換装置のゲートブロックの組合せによる。受動的方式の単独運転検出装置が動作したときは，不要動作防止のためゲートブロックのみとすることができる。逆変換装置を用いない場合は2箇所の開放が必要である。よって，(ｱ) 2，(ｲ) ゲートブロック，(ｳ) 受動的の組合せが正しい。
27. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，分散型電源の連系時の施設要件に関する記述の一部である。 a) 単相3線式の低圧の電力系統に分散型電源を連系する場合において，負荷の不平衡により(ｱ)に最大電流が生じるおそれがあるときは，分散型電源を施設した構内の電路であって，負荷及び分散型電源の並列点よりも系統側に，(ｲ)極に過電流引き外し素子を有する遮断器を施設すること。 b) 高圧の電力系統に分散型電源を連系する場合は，分散型電源を連系する配電用変電所の(ｳ)において，逆向きの潮流を生じさせないこと。ただし，当該配電用変電所に保護装置を施設する等の方法により分散型電源と電力系統との協調をとることができる場合は，この限りではない。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 中性線，(ｲ) 3，(ｳ) 配電用変圧器（電技解釈第226条第1項，第228条）。単相3線式では，分散型電源の出力と負荷の不平衡が重なると中性線に最大電流が生じるおそれがあるため，中性線を含む3極に過電流引き外し素子を有する遮断器を並列点より系統側に設ける。高圧連系では，原則として配電用変電所の配電用変圧器に逆向きの潮流を生じさせない。よって，(ｱ) 中性線，(ｲ) 3，(ｳ) 配電用変圧器の組合せが正しい。
28. 次の文章は，「電気設備技術基準の解釈」に基づく，高圧又は特別高圧の電力系統に分散型電源を連系する場合の電話設備に関する記述の一部である。 分散型電源設置者の技術員駐在所等と電力系統を運用する一般送配電事業者又は配電事業者の技術員駐在所等との間等には，電力保安通信用電話設備，電気通信事業者の専用回線電話，又は一般加入電話若しくは携帯電話等（分散型電源が高圧又は(ｱ) V以下の特別高圧で連系するものである場合に限る。）のいずれかを施設すること。一般加入電話及び携帯電話等は，分散型電源設置者側の交換機を介さずに直接技術員との通話が可能な方式（交換機を介する代表番号方式ではなく，直接技術員駐在所へつながる(ｲ)方式）であり，話中の場合に(ｳ)が可能な方式であり，かつ，停電時においても通話可能なものであること。 上記の記述中の空白箇所(ｱ)～(ｳ)に当てはまる組合せとして，正しいものを次のうちから一つ選べ。
(ｱ) 35 000，(ｲ) 単番，(ｳ) 割り込み（電技解釈第225条第1項・第2項）。一般加入電話や携帯電話等を用いることができるのは高圧又は35 000 V以下の特別高圧で連系する場合に限られ，直接技術員駐在所へつながる単番方式で，話中でも割り込みができ，停電時にも通話できることが求められる。通信障害で連絡が取れない場合，分散型電源設置者は発電設備等を解列し又は運転を停止する。よって，(ｱ) 35 000，(ｲ) 単番，(ｳ) 割り込みの組合せが正しい。
29. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，住宅の屋内電路に定格消費電力2 kW以上の電気機械器具を施設し，その使用電圧及び屋内配線の対地電圧を150 Vを超え300 V以下とする場合の施設方法に関する記述として，誤っているものを次のうちから一つ選べ。
「電気機械器具は，原則としてコンセント及び差込みプラグを介して屋内配線と接続する」は誤りで，電気機械器具は屋内配線と直接接続して施設しなければならない（電技解釈第143条第1項第一号ホ）。専用の屋内配線（同号イ），簡易接触防護措置（同号ハ・ニ），専用の開閉器及び過電流遮断器（同号ヘ），地絡遮断装置（同号ト。所定の絶縁変圧器を施設する場合は省略できる）はいずれも正しい。
30. 「電気設備技術基準の解釈」に基づく，低圧幹線及び低圧分岐回路の施設に関する記述として，誤っているものを次のうちから一つ選べ。
「電動機等のみに至る分岐回路の電線の許容電流は，原則として定格電流の合計が50 A超のときその1.25倍以上とする」は誤りで，間欠使用その他の特殊な使用方法による場合を除き，50 Aを超える場合は1.1倍以上，50 A以下の場合が1.25倍以上である（電技解釈第149条第2項第二号ロ）。幹線の施設場所と過電流遮断器（第148条第1項第一号・第四号），需要率・力率による修正（同項第三号），分岐点から3 m以下の過電流遮断器（第149条第1項第一号），50 Aを超える機器の専用回路（同条第2項第三号イ）は正しい。
31. 「電気設備技術基準の解釈」に基づき，点検できない隠ぺい場所であって乾燥した場所に，使用電圧が100 Vの低圧屋内配線を施設する場合の工事の種類に関する記述として，正しいものを次のうちから一つ選べ。ただし，粉じんの多い場所などの特殊な場所には該当しないものとする。
点検できない隠ぺい場所で乾燥した場所の使用電圧300 V以下の低圧屋内配線には，合成樹脂管工事，金属管工事，金属可とう電線管工事，ケーブル工事のほか，フロアダクト工事及びセルラダクト工事を用いることができる（電技解釈第156条 156-1表）。がいし引き工事，バスダクト工事，ライティングダクト工事，金属線ぴ工事は，点検できない隠ぺい場所には施設できない。よって，フロアダクト工事の記述が正しい。
32. 「電気設備技術基準の解釈」に基づく，合成樹脂管工事又は金属管工事による低圧屋内配線に関する記述として，誤っているものを次のうちから一つ選べ。
「合成樹脂製可とう管相互及びCD管相互は，直接接続して施設することができる」は誤りで，合成樹脂製可とう管相互，CD管相互及び合成樹脂製可とう管とCD管とは直接接続しないこと（電技解釈第158条第3項第八号）。絶縁電線の種類（第158条第1項第一号），金属管内の接続点の禁止（第159条第1項第三号），CD管の施設方法（第158条第3項第七号），300 V超過のC種接地工事（第159条第3項第五号，接触防護措置を施す場合はD種）は正しい。
33. 「電気設備技術基準の解釈」に基づく，ケーブル工事による低圧屋内配線に関する記述として，正しいものを次のうちから一つ選べ。
パイプシャフト内に垂直につり下げて施設する場合，電線及びその支持部分の安全率は4以上とする（電技解釈第164条第3項第二号）。コンクリート直埋めにはMIケーブル，コンクリート直埋用ケーブル又は所定のがい装を有するケーブルを用いる（同条第2項第一号）。ビニルキャブタイヤケーブルは使用電圧300 V以下の展開した場所又は点検できる隠ぺい場所に限られ（164-1表），重量物の圧力等を受けるおそれがある箇所には防護装置が必要で（第1項第二号），つり下げる銅導体のケーブルは公称断面積22 mm²以上である（第3項第一号）。
34. 「電気設備技術基準の解釈」に基づく，粉じんの多い場所，可燃性ガス等の存在する場所及び危険物等の存在する場所における低圧の電気設備の施設に関する記述として，誤っているものを次のうちから一つ選べ。
「可燃性ガス等が存在する場所の屋内配線等は，厚さ2 mm以上の合成樹脂管工事でも施設できる」は誤りで，可燃性ガス等の存在する場所の屋内配線等は金属管工事（薄鋼電線管以上の強度）又はケーブル工事による（電技解釈第176条第1項第一号イ）。合成樹脂管工事（厚さ2 mm未満の合成樹脂製電線管及びCD管を除く）が認められるのは可燃性粉じんの場所（第175条第1項第二号ロ）と危険物等の存在する場所（第177条第1項第一号イ）である。特別高圧の禁止は第175条第2項による。
35. 「電気設備技術基準の解釈」に基づく，火薬庫内に照明器具を施設する場合の電気設備に関する記述として，正しいものを次のうちから一つ選べ。
火薬庫内の電路の対地電圧は150 V以下とする（電技解釈第178条第1項第一号）。電気機械器具は全閉型（同項第三号），屋内配線は金属管工事又はケーブル工事（同項第二号）とし，専用の開閉器及び過電流遮断器は火薬庫以外の場所に取扱者以外の者が容易に操作できないように施設し，そこから火薬庫に至る配線にはケーブルを使用し地中に施設する（同条第2項第一号・第三号）。
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