法規科目の電気施設管理を扱う。需要率・負荷率・不等率，日負荷と電力量，変圧器の損失と効率，力率改善用コンデンサ，高調波と直列リアクトル，水力発電所の運用，保護協調とB種接地工事の計算，高圧受電設備の保守と停電作業が対象である。法令に関わる部分は令和8年4月1日現在効力のある法令（電技解釈を含む）に基づく。試験対策用に独自に作成した学習ノートであり，公式の資料ではない。
1. ある工場の負荷設備容量の合計は800 kWである。ある月の最大需要電力は480 kW，同じ月の平均需要電力は240 kWであった。この工場のこの月の需要率[%]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
需要率は最大需要電力を負荷設備容量で除した値であり，480/800 × 100 = 60 %となる。167は分母と分子を逆にしたもの，50は負荷率（240/480）を求めたもの，30は平均需要電力を負荷設備容量で除したもの，200は負荷率の逆数を求めたものである。
2. ある需要家の負荷設備容量の合計は500 kWである。ある日の使用電力量は6 000 kW･h，その日の最大需要電力は400 kWであった。この日の日負荷率[%]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
平均需要電力は6 000/24 = 250 kWであり，日負荷率は平均需要電力/最大需要電力 = 250/400 × 100 = 62.5 %となる。80は需要率（400/500）を求めたもの，160は日負荷率の逆数，50は平均需要電力を負荷設備容量で除したもの，200はその逆数である。
3. 3軒の需要家A，B及びCの最大需要電力はそれぞれ200 kW，300 kW及び250 kWであり，これらを合成した最大需要電力は600 kWであった。このときの不等率の値として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
不等率は各需要家の最大需要電力の和を合成最大需要電力で除した値で，(200 + 300 + 250)/600 = 750/600 = 1.25となる。不等率は1以上であり，0.80は分母と分子を逆にした誤りである。2.00は合成最大需要電力を最大の需要家の値300 kWで除したもの，2.50と3.75は最大需要電力の和をそれぞれ300 kW，200 kWで除したものである。
4. 需要家Aは負荷設備容量500 kW，需要率60 %，需要家Bは負荷設備容量400 kW，需要率75 %である。両需要家間の不等率を1.2とするとき，両需要家の合成最大需要電力[kW]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
各需要家の最大需要電力は，A：500 × 0.60 = 300 kW，B：400 × 0.75 = 300 kWで，その和は600 kWである。合成最大需要電力は和を不等率で除して600/1.2 = 500 kWとなる。720は不等率を掛けたもの，600は不等率を考慮しなかったもの，750と1 080は需要率を掛けずに設備容量の和900 kWを不等率で除した，又は掛けたものである。
5. 需要家Aの最大需要電力は300 kW，日負荷率は60 %，需要家Bの最大需要電力は200 kW，日負荷率は45 %であり，両需要家間の不等率は1.25である。両需要家を合成した最大需要電力[kW]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
合成最大需要電力は各需要家の最大需要電力の和を不等率で除して，(300 + 200)/1.25 = 400 kWとなる。625は不等率を掛けたもの，500は不等率を考慮しなかったもの，270は両需要家の平均需要電力の和（300 × 0.60 + 200 × 0.45），338はその平均需要電力に不等率を掛けたものである。
6. 需要家Aの最大需要電力は300 kW，日負荷率は60 %，需要家Bの最大需要電力は200 kW，日負荷率は45 %であり，両需要家間の不等率は1.25である。両需要家を合わせた総合の日負荷率[%]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
平均需要電力の和は300 × 0.60 + 200 × 0.45 = 180 + 90 = 270 kW，合成最大需要電力は(300 + 200)/1.25 = 400 kWである。総合負荷率 = 270/400 × 100 = 67.5 %となる。54.0は不等率を考慮せず最大需要電力の和500 kWで除したもの，43.2は不等率を掛けた625 kWで除したもの，148は逆数，84.4は平均需要電力にも不等率を掛けたものである。
7. ある工場の1日の負荷は，0時から8時までが200 kW，8時から18時までが600 kW，18時から24時までが300 kWで，それぞれの時間帯の中では一定であった。この工場の1日の使用電力量[kW･h]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
使用電力量は各時間帯の電力と時間の積の和で，200 × 8 + 600 × 10 + 300 × 6 = 1 600 + 6 000 + 1 800 = 9 400 kW･hとなる。8 800は3段の電力を単純平均して24時間を掛けたもの，14 400は最大電力600 kWに24時間を掛けたもの，7 600は18時から24時までを落としたもの，6 000は8時から18時までの電力量だけを求めたものである。
8. ある工場の1日の負荷は，0時から8時までが200 kW，8時から18時までが600 kW，18時から24時までが300 kWで，それぞれの時間帯の中では一定であった。この工場のこの日の日負荷率[%]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
1日の使用電力量は200 × 8 + 600 × 10 + 300 × 6 = 9 400 kW･h，平均需要電力は9 400/24 ≒ 391.7 kWである。日負荷率 = 391.7/600 × 100 ≒ 65.3 %となる。61.1は3段の電力を時間で重み付けせずに平均したもの，52.8は18時から24時までを落としたもの，33.3は最小需要電力を最大需要電力で除したもの，87.0は24時間ではなく18時間で除したものである。
9. 負荷設備容量1 000 kW，需要率55 %，月負荷率50 %の需要家がある。1か月を30日とするとき，この需要家の1か月の使用電力量[kW･h]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
最大需要電力は1 000 × 0.55 = 550 kW，平均需要電力は550 × 0.50 = 275 kWであり，1か月の使用電力量は275 × 24 × 30 = 198 000 kW･hとなる。396 000は負荷率を掛け忘れたもの，360 000は需要率を掛け忘れたもの，99 000は1日を12時間として計算したもの，720 000は負荷設備容量に時間を掛けただけのものである。
10. 最大需要電力800 kW，日負荷率55 %の需要家がある。この需要家の1日の使用電力量[kW･h]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
平均需要電力は800 × 0.55 = 440 kWであり，1日の使用電力量は440 × 24 = 10 560 ≒ 10 600 kW･hとなる。19 200は負荷率を掛け忘れたもの，5 280は12時間で計算したもの，34 900は負荷率で除したもの，440は平均需要電力そのもので電力量になっていない。
11. 需要家Aの最大需要電力は400 kWで13時に，需要家Bの最大需要電力は300 kWで19時に生じた。13時における需要家Bの需要電力は150 kW，19時における需要家Aの需要電力は200 kWであり，両需要家の合成需要電力はこの二つの時刻のいずれかで最大となった。両需要家間の不等率の値として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
合成需要電力は13時が400 + 150 = 550 kW，19時が200 + 300 = 500 kWで，合成最大需要電力は550 kWである。不等率 = (400 + 300)/550 ≒ 1.27となる。0.79は逆数，1.40は19時の500 kWを合成最大とした誤り，1.75と2.33は最大需要電力の和をそれぞれA，Bの最大需要電力で除したものである。
12. ある工場の負荷は，第1群（負荷設備容量100 kW，需要率60 %），第2群（負荷設備容量150 kW，需要率50 %）及び第3群（負荷設備容量200 kW，需要率40 %）からなる。群間の不等率を1.3，総合の力率を0.85（遅れ）とするとき，この工場の合成最大需要電力に相当する皮相電力[kV･A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
各群の最大需要電力は60 kW，75 kW，80 kWで和は215 kWである。合成最大需要電力は215/1.3 ≒ 165.4 kW，皮相電力は165.4/0.85 ≒ 195 kV･Aとなる。165は有効電力のまま答えたもの，253は不等率を考慮しなかったもの，329は不等率を掛けたもの，141は力率で除さずに掛けたものである。
13. 定格容量300 kV･A，無負荷損800 W，定格負荷時の負荷損3 600 Wの変圧器がある。この変圧器を定格容量の60 %の負荷で運転しているときの全損失[W]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，電圧は定格値に保たれているものとする。
負荷損は負荷率の2乗に比例するので3 600 × 0.6² = 1 296 W，無負荷損は負荷によらず800 Wであり，全損失は800 + 1 296 = 2 096 ≒ 2 100 Wとなる。2 960は負荷損を負荷率に比例させたもの，1 300は無負荷損を加え忘れたもの，1 780は無負荷損にも負荷率を掛けたもの，1 580は無負荷損まで負荷率の2乗を掛けたものである。
14. 定格容量400 kV･A，無負荷損900 W，定格負荷時の負荷損3 600 Wの変圧器がある。この変圧器の効率が最大となる負荷[kV･A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，負荷の力率及び電圧は一定とする。
効率が最大となるのは負荷損と無負荷損が等しいときであり，負荷率をαとすると3 600α² = 900からα = √(900/3 600) = 0.5，負荷は400 × 0.5 = 200 kV･Aとなる。100は平方根をとり忘れたもの，800と1 600は損失の比を逆にしたもの，400は定格容量で最大効率になるとしたものである。
15. 定格容量500 kV･A，無負荷損1.2 kW，定格負荷時の負荷損6.0 kWの変圧器がある。ある日の運転は，定格容量の負荷で8時間，定格容量の50 %の負荷で10時間，無負荷で6時間であった。この日の変圧器の損失電力量[kW･h]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，変圧器は24時間励磁されているものとする。
無負荷損による損失電力量は1.2 × 24 = 28.8 kW･h，負荷損による損失電力量は6.0 × 8 + 6.0 × 0.5² × 10 = 48 + 15 = 63 kW･hで，合計91.8 kW･hとなる。107は50 %負荷時の負荷損を2乗せずに比例させたもの，63.0は無負荷損を落としたもの，84.6は無負荷損を負荷のある18時間だけ計上したもの，28.8は無負荷損だけを計上したものである。
16. 無負荷損1 000 W，定格負荷時の負荷損8 000 Wの変圧器を，1年（8 760時間）を通じて定格容量の50 %の一定負荷で運転している。この変圧器の1年間の損失電力量[kW･h]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
損失は1 000 + 8 000 × 0.5² = 3 000 W = 3.0 kWであり，1年間の損失電力量は3.0 × 8 760 = 26 280 ≒ 26 300 kW･hとなる。43 800は負荷損を負荷率に比例させたもの，17 500は無負荷損を落としたもの，78 800は定格負荷として計算したもの，8 760は無負荷損だけを計上したものである。
17. 無負荷損1 000 W，定格負荷時の負荷損8 000 Wの変圧器を，1年（8 760時間）を通じて定格容量の50 %の一定負荷で運転している。この変圧器を，容量，電圧及び周波数の仕様が同じで，無負荷損300 W，定格負荷時の負荷損6 000 Wの高効率変圧器に更新した。運転条件が変わらないとき，更新による1年間の損失電力量の低減量[kW･h]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
更新前の損失は1 000 + 8 000 × 0.5² = 3 000 W，更新後は300 + 6 000 × 0.5² = 1 800 Wで，差は1 200 Wである。低減量は1.2 × 8 760 = 10 512 ≒ 10 500 kW･hとなる。14 900は負荷損を負荷率に比例させたもの，6 130は無負荷損の差だけ，4 380は負荷損の差だけを計上したもの，23 700は定格負荷として計算したものである。
18. 定格容量200 kV･Aの変圧器に，定格電圧で定格容量の負荷をかけたときの全損失は5.0 kW，定格容量の50 %の負荷をかけたときの全損失は2.0 kWであった。この変圧器の定格負荷時の負荷損[kW]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，電圧は一定とし，無負荷損は負荷によらず一定とする。
無負荷損をP_i，定格負荷時の負荷損をP_cとすると，P_i + P_c = 5.0，P_i + 0.5²P_c = 2.0である。差をとると0.75P_c = 3.0からP_c = 4.0 kW（P_i = 1.0 kW）となる。6.0は負荷損を負荷率に比例するとしたもの，3.0は二つの全損失の差をそのまま答えたもの，1.0は無負荷損，5.0は全損失である。
19. 定格容量200 kV･Aの変圧器に，定格電圧で定格容量の負荷をかけたときの全損失は5.0 kW，定格容量の50 %の負荷をかけたときの全損失は2.0 kWであった。負荷の力率を0.9とするとき，この変圧器の効率が最大となる負荷の出力（有効電力）[kW]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，電圧は一定とし，無負荷損は負荷によらず一定とする。
P_i + P_c = 5.0，P_i + 0.25P_c = 2.0からP_c = 4.0 kW，P_i = 1.0 kWである。最大効率の負荷率はα = √(1.0/4.0) = 0.5で，出力は200 × 0.5 × 0.9 = 90 kWとなる。100は力率を掛け忘れたもの，45は平方根をとり忘れたもの，360は損失の比を逆にしたもの，180は定格出力である。
20. 変圧器の省エネルギー性能を，無負荷損をW_i[W]，負荷率40 %で運転したときの負荷損をW_c40[W]，判断の基準となる全損失をE₀[W]として，達成率 = E₀/(W_i + W_c40) × 100 [%] で評価する。無負荷損200 W，定格負荷時の負荷損5 000 Wの変圧器で，E₀ = 1 300 Wのとき，この変圧器の達成率[%]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
負荷損は負荷率の2乗に比例するので，W_c40 = 5 000 × 0.4² = 800 Wである。達成率 = 1 300/(200 + 800) × 100 = 130 %となる。59.1は負荷損を負荷率に比例させたもの（W_c40 = 2 000 W），163は無負荷損を落としたもの，76.9は分母と分子を逆にしたもの，25.0は定格負荷時の負荷損で計算したものである。
21. 消費電力300 kW，力率0.6（遅れ）の負荷がある。この負荷と並列に進相コンデンサを接続して力率を1.0にするために必要なコンデンサの容量[kvar]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
sinθ = √(1 − 0.6²) = 0.8であり，負荷の無効電力は300 × 0.8/0.6 = 400 kvarである。力率を1.0にするにはこれをすべて打ち消す400 kvarが必要となる。240は有効電力にsinθを掛けたもの，500は皮相電力，180は有効電力に力率を掛けたもの，225はtanθを逆数（cosθ/sinθ）にしたものである。
22. 消費電力400 kW，力率0.8（遅れ）の負荷がある。この負荷と並列に進相コンデンサを接続して，総合力率を0.95（遅れ）に改善したい。必要なコンデンサの容量[kvar]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
改善前の無効電力は400 × 0.6/0.8 = 300 kvar，改善後は400 × √(1 − 0.95²)/0.95 ≒ 400 × 0.3287 ≒ 131.5 kvarであり，必要な容量は300 − 131.5 ≒ 169 kvarとなる。300は力率1.0まで改善する容量，144は皮相電力500 kV･Aにsinθの差を掛けたもの，131は改善後に残る無効電力，421は改善後の皮相電力である。
23. 定格容量500 kV･Aの変圧器から，消費電力360 kW，力率0.75（遅れ）の負荷に電力を供給している。この負荷と並列に容量150 kvarの進相コンデンサを接続したとき，変圧器の負荷となる皮相電力[kV･A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
負荷の無効電力は360 × √(1 − 0.75²)/0.75 ≒ 360 × 0.8819 ≒ 317.5 kvarで，接続後は317.5 − 150 = 167.5 kvarとなる。皮相電力は√(360² + 167.5²) ≒ 397 kV･Aである。330は皮相電力480 kV･Aから無効電力を直接差し引いたもの，480は接続前の皮相電力，360は有効電力，168は接続後の無効電力である。
24. 定格容量1 000 kV･Aの変圧器から，消費電力800 kW，力率0.8（遅れ）の負荷に電力を供給している。この負荷と並列に進相コンデンサを接続して，総合力率を0.96（遅れ）に改善するとき，必要なコンデンサの容量[kvar]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
改善前の無効電力は800 × 0.6/0.8 = 600 kvar，改善後は800 × √(1 − 0.96²)/0.96 = 800 × 0.28/0.96 ≒ 233.3 kvarであり，必要な容量は600 − 233.3 ≒ 367 kvarとなる。600は力率1.0まで改善する容量，320は皮相電力1 000 kV･Aにsinθの差（0.6 − 0.28）を掛けたもの，233は改善後に残る無効電力，833は改善後の皮相電力である。
25. 定格容量1 000 kV･Aの変圧器から，消費電力800 kW，力率0.8（遅れ）の負荷に電力を供給している。この負荷と並列に進相コンデンサを接続して，総合力率を0.96（遅れ）に改善した。このとき，変圧器の容量の余裕（定格容量から改善後の皮相電力を差し引いた値）[kV･A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
改善後の皮相電力は800/0.96 ≒ 833.3 kV･Aであり，余裕は1 000 − 833.3 ≒ 167 kV･Aとなる。200は有効電力800 kWを差し引いたもの，367は必要なコンデンサ容量と混同したもの，633は定格容量からコンデンサ容量を直接差し引いたもの，833は改善後の皮相電力である。
26. 同じ有効電力を供給している配電線路で，負荷の力率を0.75（遅れ）から0.96（遅れ）に改善した。受電端電圧が変わらないものとするとき，改善後の線路損失は改善前の何%になるか。その値[%]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
同じ有効電力と電圧では線電流は力率に反比例し，線路損失は電流の2乗に比例する。よって改善後/改善前 = (0.75/0.96)² ≒ 0.610で，61.0 %となる。78.1は2乗し忘れたもの，39.0は低減した割合，164と128は比を逆にしたもの（2乗あり・なし）である。
27. 有効電力120 kW，遅れ無効電力160 kvarの負荷に，容量70 kvarの進相コンデンサを並列に接続した。接続後の総合力率の値として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
接続後の無効電力は160 − 70 = 90 kvar，皮相電力は√(120² + 90²) = 150 kV･Aで，総合力率は120/150 = 0.80となる。0.46は無効電力を加えたもの，0.60は接続前の力率，0.75は無効電力/有効電力（tanθ）を答えたもの，0.92は接続前の皮相電力200 kV･Aから70を直接差し引いたものである。
28. 6 %直列リアクトル付き進相コンデンサ設備があり，基本波におけるコンデンサのリアクタンスは100 Ω，直列リアクトルのリアクタンスは6 Ωである。第5調波に対するこの設備の合成リアクタンスの大きさ[Ω]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，抵抗分は無視するものとする。
第5調波ではリアクトルのリアクタンスは5倍の30 Ω，コンデンサのリアクタンスは1/5の20 Ωとなり，合成は30 − 20 = 10 Ω（誘導性）となる。94は基本波のまま差をとったもの，530は両方を5倍して加えたもの，30はリアクトル分だけ，20はコンデンサ分だけを答えたものである。
29. 進相コンデンサに直列リアクトルを接続した設備で，第5調波に対してちょうど直列共振となるのは，直列リアクトルの基本波リアクタンスがコンデンサの基本波リアクタンスの何%のときか。その値[%]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
第5調波で共振する条件は5X_L = X_C/5，すなわちX_L = X_C/25であり，4.0 %となる。20は次数の2乗でなく次数で除したもの，6.0は第5調波に対して誘導性とするために用いる標準の値，25は比を逆にしたもの，11.1は第3調波の共振条件（1/9）である。
30. ある受電設備の高圧母線に，第5調波電流10 Aを流出する高調波発生機器が接続されている。母線から電源側をみた基本波のリアクタンスは0.4 Ωである。母線に接続された進相コンデンサ設備は，基本波におけるコンデンサのリアクタンスが50 Ω，直列リアクトルのリアクタンスが3 Ωである。高調波発生機器を第5調波の電流源とみなすとき，コンデンサ設備に流入する第5調波電流[A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，抵抗分は無視し，誘導性リアクタンスは周波数に比例，容量性リアクタンスは周波数に反比例するものとし，諸量は一相分で考える。
第5調波では電源側が0.4 × 5 = 2.0 Ω，コンデンサ設備が3 × 5 − 50/5 = 5.0 Ω（誘導性）となる。電流は両者に分流し，コンデンサ設備側は10 × 2.0/(2.0 + 5.0) ≒ 2.86 Aとなる。7.14は電源側に流れる電流，0.74は電源側のリアクタンスを5倍し忘れたもの，0.44はコンデンサ設備を基本波のリアクタンスのまま扱ったもの，2.50は直列リアクトルがないものとしたものである。
31. 線間電圧6.6 kVの三相3線式高圧電路に，直列リアクトル付き進相コンデンサ設備（Y結線，一相当たりの基本波におけるコンデンサのリアクタンス100 Ω，直列リアクトルのリアクタンス6 Ω）が接続されている。この設備に流れる基本波の線電流[A]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，抵抗分は無視するものとする。
一相当たりの電圧は6 600/√3 ≒ 3 810 V，合成リアクタンスは100 − 6 = 94 Ω（容量性）であり，線電流は3 810/94 ≒ 40.5 Aとなる。38.1は直列リアクトルを無視したもの（3 810/100），70.2は線間電圧をそのまま用いたもの（6 600/94），36.0はリアクタンスを差し引かずに加えたもの（3 810/106），23.4は相電圧をさらに√3で除したもの（6 600/3/94）である。
32. 総落差55 m，損失落差5 m，使用水量20 m³/sの水力発電所がある。水車と発電機の総合効率を85 %とするとき，この発電所の発電機出力[kW]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
有効落差は55 − 5 = 50 mであり，出力はP = 9.8QHη = 9.8 × 20 × 50 × 0.85 = 8 330 kWとなる。9 160は総落差を用いたもの，9 800は効率を掛け忘れたもの，11 500は効率で除したもの，850は9.8を掛け忘れたものである。
33. 河川流量が10 m³/sで一定の地点に，調整池を持つ水力発電所がある。1日のうち18時間は発電を停止して河川流量をすべて調整池に貯留し，残りの6時間に，貯留した水量とその間の河川流量とを合わせて一定の使用水量で発電する。有効落差40 m，水車と発電機の総合効率80 %とするとき，発電中の発電機出力[kW]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。ただし，調整池からの溢水及び落差の変化は無視するものとする。
1日の流入水量10 × 24時間分を6時間で使用するので，使用水量は10 × 24/6 = 40 m³/sである。出力は9.8 × 40 × 40 × 0.8 = 12 544 ≒ 12 500 kWとなる。3 140は貯留を考えず10 m³/sで計算したもの，4 180は24/18倍としたもの，15 700は効率を掛け忘れたもの，9 410は発電中の河川流量を加え忘れ，貯留分の30 m³/sだけで計算したものである。
34. 最大使用水量20 m³/s，有効落差50 m，水車と発電機の総合効率85 %の流込み式水力発電所がある。ある年（365日）の河川流量は，150日が20 m³/s以上，残りの215日が平均12 m³/sであった。河川流量のうち最大使用水量までを発電に使用するものとし，落差と効率は一定とする。この年の年間発電電力量[GW･h]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
最大出力は9.8 × 20 × 50 × 0.85 = 8 330 kW，12 m³/s時の出力は9.8 × 12 × 50 × 0.85 = 4 998 kWである。年間発電電力量は(8 330 × 150 + 4 998 × 215) × 24 ≒ 5.58 × 10⁷ kW･h ≒ 55.8 GW･hとなる。25.8は150日分を落としたもの，30.0は215日分を落としたもの，43.8は365日とも12 m³/sとしたもの，47.4は効率を二重に掛けたものである。
35. 最大使用水量20 m³/s，有効落差50 m，水車と発電機の総合効率85 %の流込み式水力発電所がある。ある年（365日）の河川流量は，150日が20 m³/s以上，残りの215日が平均12 m³/sであった。河川流量のうち最大使用水量までを発電に使用するものとし，落差と効率は一定とする。この年の発電所の設備利用率[%]として，最も近いものを次のうちから一つ選べ。
設備利用率は年間発電電力量/(最大出力 × 8 760 h)である。落差と効率が一定なので出力は使用水量に比例し，(20 × 150 + 12 × 215)/(20 × 365) = 5 580/7 300 ≒ 0.764，すなわち76.4 %となる。41.1は日数の比150/365，60.0は流量の比12/20，64.9は効率をさらに掛けたもの，23.6は利用されなかった割合（100 − 76.4）である。
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